最近の脱組織の傾向(出版社、芸能事務所など)学校教育もその一つになり得るか?

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最近、よく聞きますが、芸能事務所から独立する人たちが増えているようです。今までであれば、圧力がかかったりして、独立後に仕事がなかったりなど、いわゆる「干される」ということが最近では減ってきたのでしょう。(いろいろ理由はあると思いますが)

ほかにも、大会社を辞めて独立したら、その会社から圧力がかかって、取引ができないということもあったという噂ですが、現在では、法律的にも、また、プラットフォームも複数存在するなどから、そのようなことは減っているように思えます。

また、漫画などの世界では、出版社が旧態依然のような考え方で、今の漫画家なんかは、脱出版社の方向に行っているという話もあります。

これは、今のようにネットでのプラットフォームが多くなれば、「無料」という手段を使って、うまく「サブスクビジネス」に導くというのが最近の傾向らしいのですが、古い人たちは、そのようなものになじめず、必ず紙の媒体を書店で買うべき、という考え方が強く、なかなか活路を見いだせないので若い漫画家は嫌気がさしているとか。

このような動向というのは、教育に関しても言えるのではないでしょうか。現在では多くの知識は本のみではなくネットでも手に入れられ、さらに無料で動画でも提供されているのです。

その中で、学校は、現在の制度や法律に従えば黙ってでもどんどん学生が入ってくるのです。そのような状態で「企業努力」などほとんどないような状況でしょう。

したがって状況が変われば、多くの教育組織から教師や生徒も独立していく、ってことも起こっていくかもしれません。

そういう意味で、もっと時代に即した学校組織も増えていくことも考えられます。私の経験から、良い教師は全体の5~10%でしょうか。また、彼らのほとんどが一般の社会などで経験もないので、いわゆる世間知らずといいますか、勉強以外に対して柔軟な対応ができないなどいろいろと問題も引き起こします。

端的に言えば、マネージメントがいい加減で、それでいて教育や研究の仕方など非常に効率が悪かったり、効果的でないことが多いのです。

もし、そういうのに対抗できる組織や人が現れ、法律などの規制も緩和されるようになれば、今ある教育組織も淘汰されていく可能性があるのではないでしょうか。

ただ、私の立場では、教育の完全自由化は、社会や国にとって危険なので、柔軟化と検証を元に、適正に回していけるような制度や育成をしていくべきだと思います。法律だけ変えれば教育も良くなるという考えでは、うまくいかない可能性のほうが高くなるのですが、それはまた別の機会にお話しします。

大人のための家庭教師

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